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広告の成果は1つの媒体では決まらない?海外事例から学ぶチャネル横断の広告戦略
WEB広告の運用では、Google広告やMeta広告など、媒体ごとに成果を分析し、CPAやコンバージョン数をもとに予算配分や改善施策を検討することが一般的です。
しかし、ユーザーの購買行動は必ずしも1つの広告媒体の中で完結するわけではありません。
SNSで商品を知り、動画広告で興味を持ち、後日検索して購入するなど、複数の接点を経てコンバージョンに至るケースもあります。
こうした購買行動を踏まえると、媒体単位の成果だけで広告全体の効果を判断することには限界があります。
今回は、海外アパレルブランド「Hanes(ヘインズ)」が実施した広告キャンペーンを取り上げ、複数の広告チャネルを組み合わせることで生まれる相乗効果と、これからのWEB広告運用で意識したいポイントについて考えていきます。
目次
海外事例:Hanesが実施したチャネル横断の広告戦略
今回紹介するのは、アメリカのアパレルブランドHanesが2025年6月に実施したAmazon広告のキャンペーンです。
Hanesは、新しいアクティブウェアコレクション「Hanes Moves」の発売に合わせ、競争の激しいアパレル市場で売上とブランドシェアを拡大することを目的に、複数の広告メニューを組み合わせた施策を展開しました。
今回の施策で特徴的だったのは、商品を探しているユーザーに向けた検索広告だけでなく、Amazonのトップページ広告やディスプレイ広告などを組み合わせ、幅広いユーザーとの接点を作ったことです。
具体的には、以下のような施策を実施しています。
- トップページ広告:Amazonのトップページにある大型広告枠を活用し、24時間にわたってブランドを大きく露出
- ディスプレイ広告:商品やブランドをまだ具体的に検討していないユーザーにも接触し、認知・興味関心を獲得
- スポンサーブランド広告:商品やブランドを検索しているユーザーにアプローチし、購入を促進
- ブランドストア:広告から訪問したユーザーに対して、商品の魅力やブランドの世界観を伝える
このように、認知から興味関心、比較検討、購入までの各段階に合わせて広告接点を設計する手法を「フルファネルマーケティング」といいます。
Hanesは今回、単純に広告の配信量を増やすのではなく、各広告メニューの役割を明確にし、複数の接点を通じてユーザーの購買行動を後押しする戦略を採用しました。
複数の広告チャネルを組み合わせた結果、成果はどう変わったのか?
今回のキャンペーンでは、複数の広告接点を組み合わせたことで、認知拡大だけでなく、実際の購入行動にも変化が見られました。
特に注目したいのは、以下の3つの結果です。

4,670万人へのリーチを獲得
Amazonのトップページ広告などを活用し、キャンペーン期間中に4,670万人のユニークユーザーにリーチしました。
また、男性向けカテゴリーでは94%のシェア・オブ・ボイスを獲得。短期間で大規模なブランド露出を実現しています。
複数の広告に接触したユーザーは、コンバージョン率が2倍以上に
今回、特に注目したいのがこの結果です。
ディスプレイ広告と検索広告の両方に接触したユーザーは、検索広告のみに接触したユーザーと比較して、コンバージョンする確率が2倍以上高くなりました。
検索広告だけで購入を促すのではなく、その前段階でディスプレイ広告を通じてブランドや商品を認知してもらうことが、最終的な購入にもつながっていたことが分かります。
ブランド検索率が4.5倍に
トップページ広告、Amazon DSP、検索広告のすべてに接触したユーザーは、ブランド検索率が4.5倍高くなりました。
さらに、キャンペーンの14日間のアトリビューション期間における広告経由の売上は775万ドルに達し、注文商品の合計売上も前週比10%増加しました。
これらの結果から、複数の広告接点を設けることは、単に広告の表示回数を増やすだけでなく、ブランドへの関心を高め、検索や購入といった具体的な行動につながる可能性があると考えられます。
なぜ今、チャネル横断で広告戦略を考える必要があるのか?
複数の広告媒体を組み合わせる考え方自体は、決して新しいものではありません。
しかし、現在はGoogle広告やMeta広告をはじめ、各媒体の自動最適化が進み、広告運用の仕組みそのものが変化しています。
入札や配信先、ターゲティングなど、媒体側に任せられる領域が増える一方で、運用者が媒体ごとの数値だけを見て改善を繰り返す運用では、広告全体の成果を最大化できない可能性があります。
例えば、検索広告のCPAが良好であれば、検索広告に予算を集中させるという判断は、一見合理的に思えます。
しかし、その検索広告で獲得できているユーザーの中には、事前にYouTube広告やSNS広告で商品を認知していた人もいるかもしれません。
その場合、検索広告だけの成果を見て予算配分を判断すると、認知広告が生み出していた間接的な貢献を見落としてしまう可能性があります。
また、ユーザーの情報収集手段も多様化しています。
SNSや動画で商品を知り、検索エンジンで比較し、口コミを確認してから問い合わせるなど、複数の接点を経由する購買行動は珍しくありません。
こうした環境では、媒体ごとの成果を個別に評価するだけでなく、ユーザーがどのような経路でコンバージョンに至ったのかを把握することが重要になります。
今求められているのは、複数の媒体を使うこと自体ではなく、それぞれの媒体が広告全体の成果にどのような役割を果たしているのかを考えることです。
CPAだけでは見えない広告の価値。評価指標も見直す必要がある
チャネル横断で広告戦略を考えるうえで、もう一つ重要なのが成果の評価方法です。
WEB広告では、CPAやCV数、ROASなどの数値をもとに媒体ごとの成果を比較し、予算配分を判断することが一般的です。
もちろん、これらは重要な指標ですが、広告の役割によっては、CPAや直接的なコンバージョン数だけでは本当の効果を判断できない場合があります。
例えば、認知を目的としたYouTube広告は、検索広告と比較すると直接的なコンバージョンが少なく、CPAも高くなる傾向があります。
そのため、CPAだけで判断すれば、認知広告の予算を削減するという結論になりやすいかもしれません。
しかし、認知広告に接触したユーザーが、その後に指名検索を行い、検索広告経由で問い合わせているのであれば、認知広告にも一定の貢献があったと考えられます。
そこで重要になるのが、広告の目的に応じて評価指標を使い分けることです。
| 広告の目的 | 主な評価指標 |
|---|---|
| 認知拡大 | リーチ数・インプレッション数・ブランド検索数 |
| 興味関心の獲得 | サイト訪問数・エンゲージメント |
| 比較検討・獲得 | CV数・CPA・CVR |
| 事業成果 | 売上・ROAS・新規顧客獲得数 |
また、GA4でのユーザー行動や指名検索数の推移、実際の問い合わせ件数など、媒体の管理画面以外のデータも組み合わせることで、広告全体の効果をより多角的に判断できます。
Hanesも今回のキャンペーンでは、ブランド検索数と広告経由の売上増加を主要な評価指標として設定していました。
広告をクリックさせることだけを目的にするのではなく、ユーザーの購買行動全体を踏まえて成果を評価していた点は、参考にしたいポイントです。
まとめ|これからの広告運用では、媒体単位ではなく全体最適の視点を
今回のHanesの事例から分かるのは、広告の成果は必ずしも1つの媒体だけで完結するものではないということです。
検索広告でコンバージョンを獲得するためには、その前段階で商品やサービスを知ってもらう機会を作ることも重要です。
また、認知広告を配信する場合も、認知だけで終わらせるのではなく、その後の検索や問い合わせにつながる導線まで設計する必要があります。
もちろん、すべての広告主に複数の広告媒体を導入すればよいというわけではありません。予算や商材の特性、現在の獲得状況によって最適な戦略は異なります。
しかし、特定の媒体だけで成果を伸ばすことに限界を感じている場合には、媒体の中だけで改善策を探すのではなく、広告全体の接点や役割を見直してみる価値があります。
今後の広告運用では、媒体ごとのCPAやCV数を改善するだけでなく、各媒体がどのように連携し、最終的な事業成果につながっているのかを考えることが重要になるでしょう。
S&Eパートナーズが大切にしているのは、広告全体が商談・成約・売上にどうつながっているかを考えることです。認知から比較検討、問い合わせ・購入までの接点を踏まえ、予算や商材に合わせた施策の実行・検証・改善を通じて、お客様の売上最大化に向けて伴走します。
「広告の成果が伸び悩んでいる」「媒体ごとの予算配分を見直したい」とお考えの方は、ぜひWebで事業が伸びる仕組みをつくるWebマーケティング会社S&Eパートナーズへご相談ください。事業の課題や現在の運用状況を踏まえ、各媒体の役割と広告全体の戦略を見直します。
広告プランナー:野口
Google広告やSNS広告を中心に、データ分析をもとに課題を見つけ、成果改善に向けた施策の立案・実行を行っています。 お客様の事業や商材への理解を大切にしながら、一つひとつの数値変化の背景を考え、売上やお問い合わせの増加につながる広告運用を心掛けています。
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